助成事業や調査研究等の成果物、報告書など
最終報告書
平成27年度(2015年度)
日本ユニセフ協会 東日本大震災 父子家庭+父親支援プロジェクト 報告書」(日英標記)
East Japan Earthquake and Tsunami Single-Father Household and Fathering Assistance Project
FINAL REPORT (2015 issue, Japanese - English)
開発ツール
平成23年(2011年)〜平成26年(2014年)
宮城県版
・お父さん支援員ハンドブック Handbook for Father Supporters
・パパと子どもの暮らしガイド Guides to Papa and Child Life
・お父さんと子どものためのサポートファイル Supporting Files for Fathers and Children
岩手版
・お父さん支援員ハンドブック Handbook for Father Supporters
・パパと子どもの暮らしガイド Guides to Papa and Child Life
・お父さんと子どものためのサポートファイル Supporting Files for Fathers and Children
福島県版
・お父さん支援員ハンドブック Handbook for Father Supporters
・お父さんと家族のための暮らしガイド Guides to Fathers and Family Life
・お父さんと家族のためのサポートファイル Supporting Files for Fathers and Family
その他
・東日本大震災 父子家庭+父親支援プロジェクト リーフレット
・パパステーション一覧(宮城・岩手・福島)
平成29年度(2017年度)平成29年10月〜平成30年9月
報告書「なかまほいく報告書」
平成28年度(2016年度)平成28年10月〜平成29年9月
冊子「なかまほいく2017」
平成27年度(2015年度)
「ソトプレ」 報告書
平成25年度(2013年度)
平成24年度(2012年度)
平成18年度(2006年度)
IT活用 新座市次世代応援プロジェクト「子育てどんちゃか村」報告書
平成17年度(2005年度)
IT活用 新座市次世代応援プロジェクト「子育てどんちゃか村」報告書
「休眠預金等活用事業を活用した組織や活動の発展戦略に関する一考察」
研究代表:坂本純子(新座子育てネットワーク・9051)
共同発表者:所 正文(堺市社会福祉協議会・1932) 岡本 工介(タウンスペースWAKWAK・3660)
嶋田 貴美(坂井市社会福祉協議会・2368) 水上 真裕(坂井市社会福祉協議会・3220)
令和 2 年度 (2020年度)
実践事例として新座市児童センターのコロナ禍の取り組みが紹介されています。
厚生労働省 令和2年度「新型コロナウイルス感染症対応からの気づき 児童館における実践事例・データ集(令和2年度版)
厚生労働省
平成 30 年度 (2018年度)
子ども・子育て支援推進調査研究事業
地域子育て支援拠点の寄り添い型支援が親の成長を促すプロセス分析と支援者の役割に関する調査研究(概要版)
地域子育て支援拠点の寄り添い型支援が親の成長を促すプロセス分析と支援者の役割に関する調査研究
研究代表者:坂本純子
NPO法人子育てひろば全国連絡協議会
平成 29 年度 (2017年度)
子ども・子育て支援推進調査研究事業
地域子育て拠点の質的向上と発展に資する実践と多機能化に関する調査研究 報告書(概要版)
地域子育て拠点の質的向上と発展に資する実践と多機能化に関する調査研究 報告書
研究代表者:坂本純子
NPO法人子育てひろば全国連絡協議会
平成20年度(2008年度)
独立行政法人福祉医療機構「長寿・子育て・障害者基金」助成事業
NPO法人新座子育てネットワーク お父さん応援モデル事業 報告書
独立行政法人福祉医療機構「長寿・子育て・障害者基金」助成事業
平成19年度(2007年度)
厚生労働省 平成19年度 障害者保健福祉推進事業
主任研究者:渡辺顕一郎 (日本福祉大学 教授)
NPO法人子育てひろば全国連絡協議会
平成17年度(2005年度)
父親プロジェクトHerlth Canada's national project on Fathering“My Daddy Matters Becauyse…” 調査研究レポート
独立行政法人福祉医療機構 平成17年度「子育て支援基金」助成金交付事業 「子育てネットワークのプログラム開発と実践事業」
NPO法人新座子育てネットワーク
平成23年度(2011年度)
東日本大震災被災調査研究 (自主調査)
-災害時の在宅子育て家庭支援システムんの構築を目指して-
調査研究者:同志社女子大学 現代社会学部助教 越智祐子